なぜ（背景）
多くの組織は「戦略＆アーキテクチャ」の実践に取り組んでいますが、ビジネスとの整合性やその活用・消費という観点において成熟度が不足しているケースが見られます。以下は戦略およびアーキテクチャの領域を成熟させる必要があることを示す重要な兆候の例となります。
- ソリューションレベルの活動が多く、戦術的な課題ばかりに焦点が当たっており将来的な方向性や最終形態（エンドステート）についての長期的な展望がほとんどあるいは全くない。
- 各プロジェクトが足並みを揃えるための指針となる戦略的ロードマップが存在しない。
- ガバナンス（統治）は実践されているものの、かなりの割合でシャドーIT（管理外のIT利用）が発生している。
- ICT戦略はあるものの、ある特定の時点だけを切り取った一時的なものであるため各プロジェクトがそれを活用・反映するのが難しい。
- クラウド戦略はあるものの自信を持ってクラウド化の取り組みを拡大できていない。
- プロジェクト間での「技術の再利用」を進めるのが難しく、新しいプロジェクトが立ち上がるたびに毎回白紙の状態から始めなければならない。
- 一時的な開発要員として外部の契約リソース（業務委託など）に頻繁に依存しているため、彼らが離職する際に企業の知的財産（IP）が失われてしまう。
- 中央集権的なアーキテクチャ・リポジトリ（情報資産の保管庫）が存在しないか、悲惨なほど古くなっている、あるいは最新状態の維持が困難である。そのため、企業全体（エンタープライズ）を俯瞰する包括的な視点を維持することが難しい。
- 上記のような要因の結果、エンタープライズ・アーキテクチャの領域で、深刻な人材離れや不満が生じている。
何が
組織には通常、異なるスコープ（範囲）、更新・見直しサイクルを反映した「2つから3つの明確な計画期間（プランニング・ホライズン）」が存在します。それぞれの期間における戦略は、連鎖する目標（カスケードゴール）と継続的な整合性によってサポートされます。例えば企業戦略はビジネスの長期的な方向性を示すビジョンを提供します。これを受けて「ICT戦略」がこの方向性と足並みを揃え、中長期的なICT変革のアクションプランを提示します。そのためには、ICT戦略を複数のビジネスドメイン（領域）レベルのサブ戦略へと分割する必要があるかもしれません。これにより、ビジネス側のステークホルダーが共同設計（コデザイン）の目的で関与するための場と基盤が提供されます。その後、ICT戦略や各サブ戦略は、ICTアーキテクチャやシステムへの変更を記述した、複数年の「投資計画」によって裏付けられます。
もたらされる成果
このようなアプローチをとることで、明確に定義された最終形態（エンドステート）を念頭に置きながら、プロジェクトを実行・統治（ガバナンス）するための強固な基盤が構築されます。弊社の Advanced Integrated RoadMap（AiR™）は、長期および短期のICT計画と投資の視点を融合させ、ICT計画のスコープと優先順位について共通の理解を確実に生み出します。
どのように（解決策）
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